大地震が発生すると、まずは小学校や公園などの避難所に避難します。その後体育館等での避難生活が始まるわけですが、長期に渡る避難所での“雑魚寝”生活ではプライバシーもなく、ストレスや疲労が溜まる一方です。そこで、避難所でも人間らしく、出来るだけ快適に生活することができないか、という問題意識から、建築家の坂茂氏らにより、紙管を用いた間仕切りシステムが2004年の新潟県中越地震を機に開発されました。そして福岡県西方沖地震、さらには東日本大震災を経て改良が施され、今回の熊本地震では当方らが現地サポートの拠点形成を担当し、本格的に展開することになったのです。

　本学の建築を学ぶ学生が中心となり、益城町や御船町、熊本市などの数々の避難所に出向き、大量の紙管間仕切りや段ボールベッド等を設置し、避難所の環境改善活動を続けました（図２）。その数は２か月間で約2000ユニットを数え、そのスピードは東日本大震災時のおよそ２倍の早さで設置することが出来ました。それも普段からモノづくりに慣れた建築学生のなせる技だということができるでしょう。

　地震直後に避難生活を送っていた人たちは18万人とも言われますが、地震発生後２か月頃から生活の場が避難所から仮設住宅へと移行し始めます。その後仮設住宅には4万7千人もの人々が２〜３年間生活し、現在でも3万2千人**を超える方が仮設暮らしを強いられています（**2018年5月末。熊本県HPより）。

　その仮設住宅の居住環境も重要です。一般的には鉄板を用いたプレハブの仮設住宅が建設されますが、熱や音の問題が以前より指摘されてきました。夏は暑く冬は寒い。隣家の物音や雨音が気になる、隣人に気を使ってストレスが溜まるなど。またコミュニティの問題もあります。知らない人たちが集まって住む上で、引きこもりや孤独死を防ぐためには、普段から顔見知りになり、集まってイベントを行うなどのコミュニティの場が求められます。

　そこで私たちは紙管間仕切り設置のチームが継続し、木造を用いた新しいタイプの仮設住宅を提案し、実際に建設しました。パネル工法を用いた構造なので、地震に強いだけでなく断熱性や遮音性に優れ、パネル内は収納にもなる優れものです。また住宅と住宅の間には、みんながお茶を飲んだりイベントも可能なコミュニティスペースをデザインし、学生も建設に参加しました（図３）。